【結論】「今すぐ退職」は避け、まず休職を選ぶのが安全
「もう限界だ。辞めたい」——メンタル不調で追い詰められている時、退職という選択肢が頭をよぎるのは自然なことです。しかし、心身が不安定な状態での重大な決断は、後悔につながるリスクが高いのです。
多くの専門家が推奨するのは、「まず休職して、心身が回復してから退職するかどうかを判断する」というアプローチです。この記事では、休職と退職それぞれのメリット・デメリットを整理し、あなたの状況に合った判断基準をお伝えします。
この記事は休職完全ガイドの関連記事です。休職の全体像を知りたい方は、まずガイド記事をご覧ください。
休職と退職の比較
| 項目 | 休職 | 退職 |
| 雇用関係 | 維持される | 終了する |
| 収入 | 傷病手当金（給与の約2/3） | 失業保険（条件あり） |
| 社会保険 | 会社の保険に継続加入 | 国保に切り替え（自己負担増） |
| 復職の選択肢 | 元の職場に戻れる | 再就職活動が必要 |
| 精神的負担 | 「戻らなければ」というプレッシャー | 解放感がある反面、将来への不安 |
| 判断の取り消し | 休職中に退職も可能 | 退職後に復職は不可 |
この表で最も重要なのは最後の行です。休職は「退職」という選択肢を残したまま回復に専念できるのに対し、退職は不可逆的な決断です。
「まず休職」を推奨する3つの理由
理由1：メンタル不調時の判断力は低下している
うつ病や適応障害の状態では、思考が極端にネガティブに偏る傾向があります。「もうこの会社では無理だ」「自分にはどこにも居場所がない」——こうした思考は、病気の症状であって、客観的な現実とは異なることが多いのです。
回復後に「あの時辞めなくてよかった」と感じる方は少なくありません。重大な決断は、心身が安定してから行うのが鉄則です。
理由2：経済的なセーフティネットが異なる
休職中は傷病手当金（給与の約2/3）を最大1年6ヶ月受給できます。会社の社会保険にも継続加入できるため、医療費の自己負担も変わりません。
一方、退職すると失業保険の受給には待機期間があり、国民健康保険への切り替えで保険料が増える可能性もあります。経済的な安定は、回復の土台です。
理由3：復職という選択肢を残せる
休職であれば、回復後に元の職場に戻るという選択肢が残ります。部署異動や業務内容の調整を会社と交渉することも可能です。退職してしまうと、この選択肢は完全に失われます。
それでも退職を検討すべきケース
「まず休職」が基本ですが、以下のケースでは退職を検討する合理性があります。
ハラスメントが原因で、会社が対応しない：パワハラ・セクハラが休職の原因で、会社に改善の意思がない場合
休職制度がない・期間が極端に短い：就業規則に休職制度がない、または休職期間が1ヶ月以下の場合
復職後の環境改善が見込めない：部署異動や業務調整の余地がなく、同じ環境に戻るしかない場合
心身が十分に回復した上での判断：休職中に回復し、冷静に考えた結果、転職が最善と判断した場合
判断に迷った時のチェックリスト
以下の質問に答えてみてください。
今の判断は、十分に休養した後のものですか？
主治医やカウンセラーに相談しましたか？
退職後の経済的な見通しは立っていますか？
「辞めたい」のは一時的な感情ではなく、継続的な考えですか？
家族など、信頼できる人と話し合いましたか？
すべてに「はい」と答えられない場合は、まだ退職を決断するタイミングではない可能性が高いです。まずは休職して、心身の回復を優先しましょう。
休職中に退職を決めた場合の手順
休職中に回復し、冷静に考えた結果「退職が最善」と判断した場合の手順は以下の通りです。
傷病手当金の受給状況を確認：退職後も条件を満たせば継続受給が可能
失業保険の受給条件を確認：自己都合退職の場合、給付制限期間がある
健康保険の切り替え手続き：任意継続 or 国民健康保険の選択
就労移行支援の利用を検討：再就職に向けた準備をサポートしてもらえる
まとめ：「辞める」前に「休む」という選択を
メンタル不調で「もう無理だ」と感じている時、退職は最も手っ取り早い解決策に見えます。しかし、休職という選択肢がある限り、まずは休むことを優先してください。
休職は「逃げ」ではなく、回復のための前向きな選択です。心身が回復した後に、冷静な判断力を取り戻してから、今後のキャリアについて考えても遅くはありません。
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